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無限のバリエーションのあるパーティーBLOG      by:Bartolina
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最後のピンポイント爆撃
Fblog050309-1.jpgまさに最後のあがき(予算消化作戦)で、ピンポイント爆撃が続いている・・・。以前であれば有る程度納得がいった摘発 ! 

「あそこはフライが多いから」、「あそこはOSがいるから」、「あそこはショーを全く行っていないから」・・・などなど摘発された側にもある程度の「仕方ない気持ち」もあった・・・。

以前ならいわゆる「有料店舗」の「同伴無し」、「ショータイムをきちんと実行」店舗でも、一度「狙いを定められた」ら必ず摘発され抹殺されている。

理由は、一度でも入管の独裁者「金正日」の気に触った記憶に残る業界関係者であるということ、いわゆるレッド・パージが行われているようなもので、業界幹部とそのシンパが徹底的に狙われている。

ごっそり品川に持っていかれて調書を取られ、資格外の判定をされる。店舗は内定をすればいわゆる資格外は必至だから・・・・摘発し放題ということ。
駐車違反を例に取れば、「狙った獲物」はチョークによるマーキング無で、捕まえるようなもの・・・。

入管サイドも訴訟時に備えて、注意深くタレントや店舗従業員からの証書をとり、それによって白黒の判定をしているようだ ・・・ それまでは、品川から戻されることはない ・・・ といっても翌日午前中にはけりがついている。

すでに内偵の段階で白黒の判断しているから、関係者の調書はその裏付けとされているといったほうがいいかもしれない。

ただ、ここにきて微妙な判断がある程度されているようだ・・・例えばショータイムがあってショーの割合と接待の割合が、8対2であったらどうなのだろうという様なことだ。大方の判断は、現時点でも「白の判断」だろうというもの・・・・。

あれほど金正日が騒ぎ立てても、彼に狙われていない店舗で、まともにショーをしている店舗であれば、アル程度の接待については「サングラス」をかけて見ているということ。これが、金正日に半目の局長管轄地域となるとさらに顕著で、きちんと届け出たショーの回数、時間を実施していれば、「サングラス」でなく実質「盲目」になっているところもある。

ただこれとて、いったんチクリが入れば摘発対象になってしまうから、業として営むことが適当なことかどうかは個々のオーナーの判断を要する・・・・趣味であれば、GO!GO!GO!GO!GO!GO!GO!というところだろう。

今回、ARBやAACが使用できなくなって大騒ぎをしているかのように見えるが、いったい誰が騒いでいるのだろうか?昨晩、NHKでもタレントの問題点が放映されたようだが、省令改正で本当に日本への入国数が10分の1に減るほどの打撃なのだろうか?

なぜなら人身取引問題と摘発という直接攻撃の被害を受けた関係者はいるものの、他は省令改正によりAACによる申請を止めただけ、つまり芸能人を証明する者が、「一国の政府」から「出演先のマネージャーなりオーナー」に代わっただけのこと、その重みの違いはあると思うが実際の問題として「それで認定証の申請が行われる」のであれば、別に問題はないわけだから・・・。

ARB以前でも、そのようにして「出演先のマネージャーなりオーナーの発行する証明書」で認定証も交付され、もちろん査証も許可になっていたわけだから・・・逆にARBやAACが使用されなくなって、マニラサイドはタレントへかかる経費が少なくなるはず・・・。

坂中氏が芸人のパフォーマンス力を説くなら、今回の改正で、ついでにステージ面積や控え室面積などの条項もはずしてほしかったと思っている。現に多くのジャズバーなどライブを楽しませてくれる場所は、省令規定を満たしていないところがほとんど、日本人を含めて多くのパフォーマンス力が高いアーチストが出演しているからだ。

繰り返しになるが、芸人の力量を判断するのは入管などの官公庁ではなくて、お客さんそのものだということ・・・。それとも、石原都知事のようにNYの「メトローアーティスト制度」を真似た、「ヘブンアーティスト制度」モドキでも創り上げようと考えていたのか・・・?

金正日が一番恐れていること、それは業界団体が一本化し巨大化して、あらゆる方面へ大きな影響力を持つことに尽きる。そうなれば店舗関係者や顧客も大同団結されてしまうという・・・シナジー効果を恐れる。

あまりにも理論派のために、実戦を戦い抜く職員の支持が得られず局内で孤立化し、完全に目標打ち砕くことが出来なかったことが残念でたまらない。チャンスがあれば、引き続き攻撃をかけたいという執念は残っているだろう。

皮肉にも金正日の攻撃効果は、業界でなく全く無実の日本国内に居住するフィリピン人妻を持った家庭への新たな人権侵害とも言うべき差別を作り出したということであった。

最終的にはホステス査証なるものを実現しない限り、永遠に同様のことが繰り返されることになるが、どうしたわけか「ホステス」という言葉は、禁句と思われるほど業界関係者から出てこない。

このまま突っ走るのなら、業界団体で訴訟用専門の弁護士を育て上げる覚悟で、あらゆる事項に対して「知らん振りをしないで」業界が率先して訴訟を起こし、その中で当局の判断の一つ一つを公にし、あやふやさを取り除いていくほかはない。これは、今後焦点となる人身取引についても同様だ・・・。

日本大使館へのラリーを企てる程の力があるのだから、女性人権会議にプロの売春婦が駆け込み自らの権利を主張したように、日本サイドへ対してタレントからかなりきつい発言をさせるなどの行動も必要だ。

早めに自らの腐りきった部分を切り落とし、業界関係のデータを自ら提出できる努力をするなど、各種の対策を早急に企てていなければ、法の解釈は「時の局長」によって大きく左右されてしまい、極端な場合には今回のような事態を招いてしまうことになる。

私のように地球の裏側から見ていると、今回の一連の件は金正日本人のマスターベーションでしかなく、公私混同というよりも行政の私物化であって、まさに「百害あって一利なし」だったということになる(卍)。
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