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無限のバリエーションのあるパーティーBLOG      by:Bartolina
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フィリピンパブが消える日 (4)
20050203131914.jpg昨日、海外や日本在住の方々(それぞれの立場の方々)から、「あれ(BLOG)は君だろう!」という連絡を受けました。

ヨーロッパから発信しているWEBページには、「東洋で起きている出来事」ということでリンクを貼っておいたので、仕事関係の方々からはいずれご連絡があるとは思っていましたが、その他の方々からも連絡を受けてびっくりしました。まさに、ネット時代という感じを受けました。

「外タレ業界の連中はあまりにも危機意識がありませんから、今すぐにとはまでは行かなくても、必ずそういう時はきます。もちろんゼロにはならないだろうが、あのよき時代のピンパブはどこに行ったの?というような嘆きの声が全国から聞こえるようになるでしょうね。そして「昔はよかった!」という言葉だけが残ってしまう。そうなっても本当にいいのですか?」
入管職員も人間です。フィリピンパブに入りびたりの方もおります、自分が指名したタレントが来なかったから、次回申請時に当該招聘業者ががっちりといじめられ、認定証の許可を遅らされたり、毎回ただのみをしていて「懲戒免職」になった職員。

そうかと思うと店に入るなり入管の職員であることを告げ「今日は、自分の好きなタレントのために個人で来ているから、気にしないでくれ、いずれバレると困るから最初から身分を明かしておきます、料金も正規に取ってください」と、静かに言う職員もおります。結構はまっている職員は多いんだよと聞いたことがあります。


■ そして、坂○氏に対して追い風が、吹き始めた!(2)

タレントに係る査察は、警備だけでなく審査課や調査課も加わりさらには各係りから、それぞれ数名の応援を受けての査察班構成で行なわれている。彼が以前行ったローラー作戦ではなく、ピンポイント攻撃で店舗及び招聘業者の事務所へ、そしてタレントの居住する建物にまで行われ、狙った獲物は確実につぶしていく方法である。

入管職員が取り締まるのなら、取り締まり時には入管の庁舎から出るに違いないと、入管の駐車場出口で待機する業者も出現、さらには地域の要所へ各店舗からスタッフを出して、入管の車が来たら連絡、所轄の回りを見て入管のバスが駐車していないかをチェックするといったような対策が採られ、さらに地域で長く付き合っている所轄(地元の警察署)の署員からの垂れ込み、更には入管職員からの垂れ込みもがあったにもかかわらず、焼け石に水の状態であった。

入管は、定期的な査察以外は、自前のバスを使わず電車、乗用車、小型のワゴン車を使って行動し、業者がつけていることなど承知していた、重要事項については所轄でなく本庁(警視庁)を同行させた。タレントを上げる必要なく、後日招聘業者に入管までタレントの同行をさせてから、収監できたのである。

これに追い風となったのが、石○都知事の存在であり、2003年10月の東京都・警視庁・法務省入管局および東京入管局による「首都東京における不法滞在外国人対策の強化に関する共同宣言」 の発表である。

以後、警察庁、法務省及び厚生労働省の三省庁の合意に基づく「不法就労等外国人対策について」 の取りまとめについて関係局長連絡会議が開催されており、取り締まりは全国規模と化した。

「興行ビザのタレントは、正式であるから問題ないのでは?」という意見は業者サイドの考えで、働くために不法滞在しているわけであるから、不法滞在外国人は入国時と同じ職業で働いてる可能性が高いと考えるのは当然で、興行ビザ以外の入国者も風俗店舗で働いていると見ている。つまり机上の計算であるが、不法滞在外国人22万人のうち2万人程度は風俗店舗で働いていると見ている。

当局側にリストのある店舗(正式な店舗)を徹底的に、査察を行なったことはいうまでもない。一人の不法滞在外国人がいなくても、「資格外活動」で取り締まることができるから、彼らの仕事に空振りはなく一石二鳥というわけである。

事実、正規店舗でなければ入管にはリストがないので、チクリが入らない限り安泰で営業している店も存在する。

石○都知事は、人的応援まで行なっている。人員の主なところは、機動隊である。
警視庁の機動隊は10個隊体制を築いてきたが、これはもともと昭和44年当時極左暴力集団の武装闘争がエスカレートし、機動隊の充実強化のため、第6から第9機動隊及び特科車両隊の5個隊が新たに設置され、10個隊体制が確立されたものであり、現在の状況から隊員を大幅に減らして、配置転換を行なった。もちろん配置転換は、外国人取締りに向けられた。主に、成田空港や各所轄に外人犯罪に関する国際課と称して3名程度の配置を行い、さらに入管への出向者である。

逆に、前広○県警本部長竹○豊氏を呼びよせ,東京都の治安対策本部長担当の副知事に据えた。また、入管と別に所轄の国際課の刑事が店舗調査を行なっていることも判明している。前記のこともあるせいか、所轄が職員を入れ替えて店舗を回らせているとこともある。タレントの内容から、タレントの居住地まで、こと細かく聞きまわっている。所轄で外国人の台帳作りにはいっているものと思われる。

さらに致命傷的なことが起こります。現代の奴隷制を崩そうと、わめきたてる米国国務省からの圧力「トラフィッキング」に係る問題がそれです。日本政府は、待ったなしの対策に迫られています。もう、幾重にも周りを囲まれてしました感じの外タレ業界次の一手は?
(次回へ続く)
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